東京税理士協同組合 TOKYO CERTIFIED PUBLIC TAX ACCOUNTANT COOPERATIVE SOCIETY

WORKSHOP

研修会詳細ページ

=東京税理士協同組合主催= 《会則3時間》組合員等研修会

=東京税理士協同組合主催= 《会則3時間》組合員等研修会

税理士会員対象

優待券利用可

申込み可能

医業顧客獲得の可能性を上げることができる申告書を見ただけでできるアドバイスのコツ

令和3年02月02日(火)午後1時30分~午後4時30分

講師
税理士 西岡秀樹 氏
会場
AP西新宿
新宿区西新宿7-2-4 新宿喜楓ビル6階(新宿駅西口徒歩10分)
席数
50席
受講料
10,000円

公開日: 令和3年01月05日(火)午後4時49分

FAX申込書(PDF)はこちら
お申込みフォーム

講師より

最近「医療専門」「病医院専門」「歯科医院専門」とうたっている税理士事務所が増えており、病医院経営者はどの税理士が本当に医療業界に詳しいのかわからず困っているようです。
実際に「今の税理士は医療に詳しくない」と当事務所に相談を希望する病医院経営者は多くいます。相談を受けた場合、最初に病医院経営者の心をしっかり掴む必要があります。申告書を見れば誰でもわかる前期との比較や、人件費、利益の推移などを淡々と指摘しているだけでは病医院経営者の心は掴めません。本当に医療業界に詳しい税理士なら、申告書を見るだけでも病医院経営者が「初めて聞いた」と感動するようなアドバイスをすることは可能です。「医療業界に本当に詳しい」と病医院経営者に思ってもらえれば、顧客獲得の可能性はぐっと上がります。
本セミナーでは「医療業界に本当に詳しい」と思ってもらえるアドバイスの仕方についてお伝えいたします。

主な内容

1.病医院経営者が求めているアドバイスとは?
2.税理士が医療業界に詳しいかどうかわかるポイント
3.損益計算書の収入科目が異なる理由
4.申告書を見ただけでできるアドバイス
5.事前に確認した方がいいと思われる事項

会場地図

申込方法

1. 本組合ホームページ内、お申込みフォームよりお申込みください。(FAXでもお申込みいただけます。FAX申込書にご記入のうえお申込みください。)
2. お申込み受付後、1週間以内に仮受付確認書をFAXまたはメールでお送りいたしますので、その書面に従い、指定口座に受講料をお振込みください。振込手数料はご負担ください。定員に達している場合は、その旨お知らせいたします。
3. 入金確認後、「受講票」を開催日約2週間前から順次郵送いたします。当日「受講票」を受付にてお渡しください。

お問い合わせ先

東京税理士協同組合 購買事業課 TEL 03(3354)6141
<個人情報の取扱いについて>
※受講申込書記載事項等の個人情報は、当研修会の出欠に関するお問い合わせにおいて本組合と㈱日税ビジネスサービスが共同利用するほか、㈱日税ビジネスサービスからの研修等に関するご案内に使用することがあります。同社からのご案内が不要な場合、または、個人情報にかかわるお問い合わせや訂正につきましては、お手数をおかけいたしますが、以下のお問い合わせ先までご連絡くださいますようお願いいたします。
(お問い合わせ:㈱日税ビジネスサービス 業務本部長 TEL 03(3345)0888)
TOP